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FUTUREONE ERP

リアルタイム経営を実現する基幹業務システム

FUTUREONE ERPとは

FUTUREONE ERPは旧製品名NewRRRとして、1999年に開発された、日本の中堅企業向けのERP(統合業務)パッケージです。

ERPシリーズは、「適正な財務報告をいかに低コストかつ素早く作成するか」という命題に真面目に向き合っています。こうした姿勢が 日々の営業や生産の現場で発生する活動記録を発生の都度、会計記録(仕訳データ)に変換するというERPシリーズの基本機能に結実しています。

リアルタイム経営を実現するカスタマイズ型ERPパッケージFUTUREONE ERP ロゴ

FUTUREONE ERP 導入効果

FUTUREONE ERPの導入効果は以下の通りです。

製造、販売、会計一体型のトータルシステムで全体最適し、一人ひとりのパフォーマンスを上げ、業務効率向上へ繋げます。
FUTUREONE ERPの導入で、商談段階から、売上管理をするだけでなく、達成率や失注理由の把握も可能になり、 情報管理によるビジネスプロセスの可視化と
今後の戦略策定の一助の両方を実現します。

  • 現状の達成率、課題の見える化

    商談の達成率、失注理由の共有、一元管理ができていないため、 現状把握や課題の改善に繋がらない。

    売上見込、達成率、失注理由の登録・管理ができるので、 現状把握や課題の改善に活用。

  • スピーディな意思決定

    システム間のデータ連携がなく、 一括でリソースを把握することができず、タイムリーな情報を得ることができない。

    売上、卸売上、出荷、会計などのあらゆる情報を タイムリーに確認し、迅速な意思決定が可能に。

  • 仮想組織体系による細かな損益管理

    製品群別、地域別などの損益管理ができず、
    本当に利益の出る商品が、どの商品なのか
    分からない。

    実在する組織だけではなく、仮想組織として製品群や地域を設定可能。 多角的に損益状況を把握することが可能。

FUTUREONE ERP 特長

特長1 企業における基幹業務を、ワンシステムでカバー

FUTUREONE ERPは、販売・購買・製造・在庫・原価など基幹業務を一元化するため、販売管理、生産管理、会計管理に必要な機能をすべて搭載しています。また、マスタ情報、取引情報の双方を一元管理が可能です。分散システムの場合、新しい取引先を追加するのに、販売管理システム、会計システムのそれぞれに入力の必要がありますが、FUTUREONE ERPではそのような必要がございません。さらに取引情報を元に仕訳データを自動生成することが出来ますので、入力作業が軽減します。

カスタマイズ型ERPパッケージFUTUREONE ERPパターン比較
特長2 正確で、タイムリーな経営情報をいつでもキャッチ(リアルタイム経営の実現)

FUTUREONE ERPは、取引の発生源で仕訳を定義します。現場の入力がリアルタイムに会計処理に反映されるため、常に最新の経営状況の把握が可能です。「今、必要な情報」に、誰でもアクセスできる環境を構築し、お客様の経営判断の早期化に貢献します。

特長3 システムを支える開発ツールを自社で実装

FUTUREONE ERPの開発ツール「トリプルアール」は自社で実装しています。開発ツールとアプリケーションの両輪から、お客様のシステム基盤を支えます。システムの導入からアフターサポートまで、ワンストップでご支援することが可能です。

FUTUREONE ERP 沿革

カスタマイズ型ERPパッケージFUTUREONE ERP沿革

FUTUREONE ERP システム構成図

販売・購買・在庫・生産・原価・会計などの基幹業務を一元化し、リアルタイムに経営情報が取得できるシステムです。また取引情報を元に仕訳データを自動生成するERPシステムですので、タイムリーに業績管理ができます。輸出入取引にも対応していますので、海外取引が発生する企業様にもご利用いただけます。

カスタマイズ型ERPパッケージFUTUREONE ERPシステム構成図

FUTUREONE ERP システム環境

FUTUREONE ERPのシステム環境は、クラウド型(IaaS)・オンプレミス型(自社設置)も、どちらでも選べます。

初期費用を抑えたい、サーバ運用負荷を軽減したい。でも長期的に考えると費用が掛かるなど、クラウド型・オンプレミス型のどちらを選ぶかは企業によって異なります。 FUTUREONE ERPは、クラウド型、自社設置型、どちらの導入方法を選択することも可能です。

クラウド型

FUTUREONE ERPのシステム環境を、クラウドサービス上に構築します。サーバなどハードウェア購入は不要です。

メリット
  • 初期費用を抑えたい。
  • サーバ運用・保守業務の負荷を軽減したい。サーバ障害対応の工数がかかっている。
  • 企業の成長、データ増大、システム負荷に応じたシステム環境を増強したい。今後、ビジネスを拡張したい。

以下のベンダーが提供するクラウドサービスに対応し、動作検証済みです。

カスタマイズ型ERPパッケージFUTUREONE ERP AWS
カスタマイズ型ERPパッケージFUTUREONE ERP Microsoft Azure

オンプレミス型

FUTUREONE ERPのシステム環境を、購入したサーバ上に構築します。サーバはお客様で運用していただきます。

メリット
  • オフライン環境で使える(インターネット回線に障害が起こっても、システムが止まらない)。
  • 同一ネットワーク内にある社内システムとの連携がしやすい。
  • 情報漏えいなどのセキュリティリスクが低い(セキュリティへの考え方により評価は変わる)。

財務会計・管理会計

レイアウトを自由に変更できる財務諸表

経営状況に応じた情報をタイムリーに出力することで、意思決定に要する時間を大幅に短縮。

きめ細かく柔軟に設定可能な自動仕訳

取引区分及び 品目グループ単位に自動仕訳パターンを設定します。それにより、現場データ(売上、入金、仕入、支払、棚卸、手形から、有償支給、消費税差額や売掛債権整理まで)から経営に有益なデータをリアルタイムに収集。標準で1,000を超える自動仕訳パターンを備えています。

財務報告の信頼性」をシステム的に担保

財務諸表からドリルダウンして、その原因となった個々の取引事実を特定可能。システム的に不正を防止し、経営者がコーポレートガバナンスを確立していくための基盤を提供し、内部統制の主目的の「財務報告の信頼性」を確保します。

財務報告の信頼性」をシステム的に担保

財務諸表からドリルダウンして、その原因となった個々の取引事実を特定可能。システム的に不正を防止し、経営者がコーポレートガバナンスを確立していくための基盤を提供し、内部統制の主目的の「財務報告の信頼性」を確保します。

仮想組織体系によるきめ細かな損益管理

実在する組織だけではなく、仮想組織として製品群や地域などを設定することで、製品群別、地域別などの損益管理を行うことも可能です。実態組織とは異なる損益単位を通じて多角的に損益状況を把握することで、経営判断の選択肢を大幅に拡大できます。

豊富な管理会計資料

財務諸表の部門別分析や時系列分析、科目別予実対比などを通じて 経営に役立つ的確な意思決定をサポートします。

会計帳票出力のセキュリティ機能

部門毎に出力可能帳票を制御しています。部門別損益計算書などの会計帳票が各部門で出力可能です。

連結月次決算を実現(オプション)

ERPシリーズだからこそ連結に必要な業務データをすばやく入手。連結財務諸表の科目は、各連結会社の科目体系にとらわれることなく自由に設定可能です。

日本の商習慣に対応した販売管理・債権債務管理

充実した債権債務管理機能

売上伝票単位での回収管理で売掛金月齢管理と未回収管理を実現します。債権消込の操作性も向上し、手間をかけずにハイレベルな債権管理を実現します。

柔軟に締日や回収方法の設定が可能

取引先ごとに、複数締日や締日に合わせた回収日、回収方法の設定が可能です。

債権債務での取引先の一元管理

債権(売掛金残高+受取手形未決済残高+仮受金残高)と債務(買掛金残高+支払手形未決済残高)を相殺した額で与信を確認可能です。

得意先と仕入先を統合管理することで与信管理も万全です。

販売管理と会計帳簿の在庫管理を両立

「販売可能在庫(=数量)」と「資産としての在庫(=金額)」という異なる業務ニーズに基づく在庫管理を両立しています。

将来の在庫推移を一目でチェック

製造、購買、営業の各部門に分かれている入出荷予定情報を一元管理することで、将来の在庫推移が一目でチェックできます。

受注ライフサイクルの管理

受注№をもとに製造、出荷、請求、回収までのどの過程にあるかを一目で把握。出荷漏れ防止や納期問合せにスピーディな対応を実現します。

企業経営における原価計算・原価管理

原価計算だけではなく原価管理も実現

原価計算は期間損益算定のために製品原価を集計、算出する業務プロセスであり、正確な財務諸表を作成するためには不可欠であるといえます。

一方で、製品原価データを分析し、原価低減を実現するためには原価管理が必要です。

FUTUREONE ERPでは、品目別・オーダー別に「予定原価」及び「実績原価」、「実際原価」 という

3つの異なる原価概念で、また原価要素別に集計しています。

これにより、製品原価を算出(=原価計算)するだけではなく、異なる原価概念を相互に比較し、原価要素別にブレイクダウンした差額分析(=原価管理)にも役立てられる情報を提供します。

原価差額の分析をサポート

原価管理の基準となる原価(=「予定原価」)と実際の原価(=「実際原価」)とを比較し、「単価差異」と「数量差異」とに区分して差額を特定し、原価差額があった場合の分析を容易にします。

ERPシリーズで用いる原価

予定原価:原価管理の基準となる原価(予定価格×予定消費量) 実績原価:予定原価に対して消費量を実際に発生した値(=実際消費量)に置き換えた原価概念(予定価格×実際消費量)

実際原価:消費量だけではなく単価(「労務費」及び「経費」は除く)についても実際の値(=実際消費単価)としている (実際価格×実際消費量)

内部統制への対応

コーポレートガバナンスに貢献するERP

日本版SOX法の導入に代表されるように、企業では適正な業務処理、正確な財務情報の取得、不正のしづらい堅牢な情報インフラの整備が求められています。また、ビジネス環境が刻々と変化し続ける現在、ビジネス社会の共通言語(=会計データ)をベースとした質の高い情報をいかに素早く集約し確実に経営判断へと活かせるか、そして、グローバルなビジネス展開をも視野に入れた 柔軟でオープンな経営システムを構築できるかが、厳しいサバイバルレースに勝ち残っていくための必須条件となります。 FUTUREONE ERPは、その導入を通じて、「業務の効率化、標準化と経営情報の統合」をご提供します。 不正がしづらい内部統制環境と、ビジネス環境の変化に応じた柔軟な経営管理を兼ね備えた、コーポレートガバナンスに貢献する、内部統制・J-SOXの時代に最適な統合業務システムです。

カスタマイズ型ERPパッケージFUTUREONE ERP 内部統制への対応

FUTUREONE ERP 導入事例

FUTUREONE ERP セミナー情報

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